おおばや史

沿革

1892年(明治25年)
阿部製纸所工场受注
大林芳五郎が大阪市西区靱南通(現西区西本町2丁目)において土木建筑請負業「大林店」創業(1月25日)
1893年(明治26年)
1894年(明治27年)
1895年(明治28年)
1896年(明治29年)
1897年(明治30年)
1898年(明治31年)
大阪筑港工事に参画
1899年(明治32年)
1900年(明治33年)
1901年(明治34年)
第五回内国勧业博覧会诸施设工事受注(明治36年竣工)
1902年(明治35年)
1903年(明治36年)
1904年(明治37年)
店名を「中国p站」と定める。东京事务所开设
1905年(明治38年)
本店を大阪市东区北浜(现中央区北浜2丁目)に移転
1906年(明治39年)
东京事务所を支店に昇格
1907年(明治40年)
1908年(明治41年)
1909年(明治42年)
合资会社中国p站设立
1910年(明治43年)
1911年(明治44年)
鉄道院东京中央停车场(现东京駅)受注(大正3年竣工)
大阪电気轨道生驹隧道及び付近线路受注(大正3年竣工)
1912年(明治45年、大正元年)
1913年(大正2年)
1914年(大正3年)
1915年(大正4年)
1916年(大正5年)
店主大林芳五郎死去。大林义雄社务継承
1917年(大正6年)
1918年(大正7年)
株式会社中国p站創立
1919年(大正8年)
株式会社中国p站に合資会社大林組を合併
小仓支店开设(出张所から昇格、昭和5年に福冈市に移転し福冈支店と改称、昭和62年九州支店に改称)
本店を大阪市东区京桥(现中央区北浜东6丁目)に新筑移転
1920年(大正9年)
1921年(大正10年)
1922年(大正11年)
大阪毎日新闻本社、大阪商船神戸支店竣工
1923年(大正12年)
関东大震灾。丸ビル改修工事他復旧?復兴工事に従事
1924年(大正13年)
阪神电车甲子园大运动场、明治神宫外苑竞技场竣工
1925年(大正14年)
横浜支店(出张所から昇格)设置
名古屋支店(出张所から昇格)を设置
1926年(大正15年、昭和元年)
本店新社屋竣工
1927年(昭和2年)
1928年(昭和3年)
1929年(昭和4年)
1930年(昭和5年)
大阪地下鉄淀屋桥~北久太郎间受注(昭和7年竣工)
大阪城天守阁受注(昭和6年竣工)
1931年(昭和6年)
1932年(昭和7年)
1933年(昭和8年)
1934年(昭和9年)
1935年(昭和10年)
1936年(昭和11年)
株式会社第二中国p站设立
1937年(昭和12年)
株式会社第二大林組、株式会社中国p站を吸収合併し、商号を株式会社中国p站に変更
1938年(昭和13年)
1939年(昭和14年)
1940年(昭和15年)
1941年(昭和16年)
1942年(昭和17年)
広岛支店を设置(営业所から昇格)
1943年(昭和18年)
大林义雄社长死去。会长に白杉嘉明叁、社长に大林芳郎、副社长に中村寅之助就任
1944年(昭和19年)
1945年(昭和20年)
1946年(昭和21年)
仙台支店设置(出张所から昇格、昭和62年东北支店に改称)
札幌支店设置(出张所から昇格)
1947年(昭和22年)
1948年(昭和23年)
本店に研究部设置
1949年(昭和24年)
建设业法による第一回登録(建设大臣)完了
1950年(昭和25年)
1951年(昭和26年)
1952年(昭和27年)
1953年(昭和28年)
戦后の电力需要を贿う电源开発糠平ダム着工
1954年(昭和29年)
1955年(昭和30年)
1956年(昭和31年)
1957年(昭和32年)
1958年(昭和33年)
高松支店设置(出张所から昇格、昭和54年四国支店に改称)
大阪証券取引所に株式上场
1959年(昭和34年)
1960年(昭和35年)
东京証券取引所に株式上场
1961年(昭和36年)
1962年(昭和37年)
1963年(昭和38年)
1964年(昭和39年)
1965年(昭和40年)
神戸支店设置(出张所から昇格)
东京都清瀬市に技术研究所を新筑开设
日本の超高層建筑第一号横浜ドリームランド?ホテルエンパイア竣工
本格的な海外进出工事インドネシア?ムシ大桥竣工
1966年(昭和41年)
1967年(昭和42年)
1968年(昭和43年)
1969年(昭和44年)
1970年(昭和45年)
东京支店を廃止し、东京本社を设置
日本万国博覧会开催、お祭り広场等主要施设を手がける
1971年(昭和46年)
1972年(昭和47年)
1973年(昭和48年)
西日本最初の超高層ビル 大阪大林ビル竣工
1974年(昭和49年)
1975年(昭和50年)
金沢支店を设置(昭和54年北陆支店に改称、平成3年新潟市へ移転)
1976年(昭和51年)
1977年(昭和52年)
1978年(昭和53年)
1979年(昭和54年)
日本の建设会社として初めて米国公共工事(サンフランシスコ市下水道工事)を受注
1980年(昭和55年)
1981年(昭和56年)
1982年(昭和57年)
1983年(昭和58年)
1984年(昭和59年)
1985年(昭和60年)
1986年(昭和61年)
东京本社にエンジニアリング本部を新设
1987年(昭和62年)
1988年(昭和63年)
1989年(昭和64年、平成元年)
会长に大林芳郎、社长に津室隆夫就任
1990年(平成2年)
公司理念?経営姿势?行动规范を制定。新社章制定
地球环境部设置
1991年(平成3年)
创业100年
长期経営ビジョン「大林ルネッサンス111」策定
1992年(平成4年)
1993年(平成5年)
1994年(平成6年)
関西国际空港开港
1995年(平成7年)
阪神?淡路大震灾。復旧?復兴工事に従事
東京本社、本店建筑部門が品质保証に関する国際規格ISO9001の認証を取得(平成10年までに全店の建筑、土木、エンジニアリング、原子力部門で認証取得達成)
1996年(平成8年)
1997年(平成9年)
向笠愼二が社长に就任
东京国际フォーラム、大阪ドーム、京都駅ビル竣工
东京湾アクアライン开通
1998年(平成10年)
明石海峡大桥开通。品川インターシティ竣工
1999年(平成11年)
东京本社を品川インターシティに移転
スタジアム?オーストラリア(オリンピックメインスタジアム)竣工
全店、全组织で滨厂翱14001认証取得达成
2000年(平成12年)
PFI事业で神奈川県立保健福祉大学受注
2001年(平成13年)
神戸ウイングスタジアム竣工
创业110年を记念し中国p站歴史馆を开设
2002年(平成14年)
电通本社ビル、丸の内ビルディング竣工
建设现场でのゼロエミッション达成
2003年(平成15年)
六本木ヒルズ 森タワー竣工
「优良公司构想」策定
大林刚郎が会长に就任
大林芳郎名誉会长死去
东海道新干线品川駅开业
2004年(平成16年)
新潟県中越地震。復旧?復兴工事に従事
2005年(平成17年)
爱?地球博(爱知万博)开催、主要パビリオンを手がける
京都迎宾馆竣工
脇村典夫が社长に就任
2006年(平成18年)
表参道ヒルズ竣工
2007年(平成19年)
台湾新干线开业
白石达が社长に就任
2008年(平成20年)
「中期経営计画'08」への取り組みを開始
海外支店を设置
东京スカイツリー着工
2009年(平成21年)
技术研究所新本馆着工
2010年(平成22年)
东京本社を本社及び东京本店に组织改正
本店を大阪本店に改称
技术研究所新本馆テクノステーション完成
2011年(平成23年)
创业120年
中国p站基本理念とコーポレートメッセージを制定
东日本大震灾。復旧?復兴工事に従事
2012年(平成24年)
东京スカイツリー竣工
「中期経営计画'12」を策定
再生可能エネルギー事业開始
2013年(平成25年)
グランフロント大阪竣工
大阪本店をダイビル本馆に移転
2014年(平成26年)
虎ノ门ヒルズ竣工
技術研究所オープンラボ 2完成
テクノ事业創成本部を新設
2015年(平成27年)
「大林組グループ中期経営计画2015」を策定
リニア中央新干线品川駅(南工区)着工
2016年(平成28年)
熊本地震。復旧?復兴工事に従事
闯搁新宿ミライナタワー竣工
创业125年、技研50年を记念してテクノフェアを开催
2017年(平成29年)
「大林組グループ中期経営计画2017」を策定
赤坂インターシティ础滨搁竣工
2018年(平成30年)
莲轮贤治が社长に就任
ニュージーランド?ウォータービューコネクショントンネル竣工
2019年(平成31年、令和元年)
海外支店を廃止しアジア支店および北米支店を设置
机械工场をロボティクスセンターに改称
2020年(令和2年)
営业総本部、関东支店を新设
ブランドビジョンを制定
公司変革プログラムを策定
2021年(令和3年)
创业130年
熊本城天守阁竣工
グリーンエネルギー本部を新设
2022年(令和4年)
顿齿本部を新设
「大林グループ中期経営计画2022」を策定
Port Plus? 大林組横浜研修所完成
2023年(令和5年)
木材製造贩売会社サイプレス?スナダヤとの资本提携
调达本部を新设
米国建设会社「惭奥贬社」の子会社化
2024年(令和6年)
横浜シンフォステージ竣工
「大林グループ中期経営计画2022追補」を発表
都市型データセンターの新会社、惭颈罢础厂鲍狈(ミタサン)を设立
2025年(令和7年)
佐藤俊美が社长に就任
2025年日本国际博覧会开催、大屋根リングをはじめパビリオン建设や会场整备を手がける
米国建设会社「骋颁翱狈社」の子会社化