古市公威(1854-1934)、冲野忠雄(1854-1921)

「明治の国土づくり」の指导者

松浦茂树

古市公威の工科大学学长就任と内务省での活跃

1880(明治13)年の帰国后、内务省土木局勤务となった古市は、86年まで河川?港湾の修筑工事の设计、工事监督に従事した。それらは、修筑中であった阪井港(叁国港、九头竜川河口)の施工、札幌市防御のための2办尘に及ぶ堤防と护岸の新设、水门1カ所の筑造を中心とした豊平川水害防御计画?设计の策定などである。その后、信浓川、阿贺野川、庄川などの工事监督に就き、とくに信浓川では现地に赴任して长冈から新潟にいたる约90办尘间の修筑计画を策定した。河身改修は直辖、堤防は新潟県が负担するもので、85年度に着工した。

だが、古市が信浓川修筑事业を现场で进めることはなかった。1886(明治19)年5月に帝国大学工科大学の学长に就任したのである。帝国大学工科大学は、同年3月の帝国大学令で东京大学が帝国大学に改组された际、东京大学工芸学部と工部大学校が合併して成立した大学である。东京大学は、古市が学んでいた东京开成学校(その元は幕末に设立された蕃书调所、洋书调所)を前身とするもので、工部大学校は工部省により77年に创立されていた。工学寮の廃止にともない帝国大学に吸収されたのである。

なぜ、古市が学长に选任されたのだろうか。その背景には、河川事业を积极的に进めていこうとの政府の方针があったと考えられる。内务省の制度としては、1886(明治19)年7月に土木监督署官制が制定され、全国を6区に分けて直辖河川事业の施工と府県土木事业の监督を所管とする监督署が置かれた。河川工事は直辖による低水工事のみならず、府県による防御工事も积极的に推进しようとしたのである。河川事业推进のためには、技术者が必要である。政府は、高级技术者育成のため帝国大学工科大学生50名に86年度から90年度まで学费を贷与し、内务省に勤务させることを定めた。このこともあり、1年间东京大学で数学の讲师を务め、また実践経験もある古市に学长の白羽の矢が立ったのだろう。古市の就任は、河川事业推进に必要な技术者を养成しようとする政府内务省の意向が强く働いたものと考えられる。

学长となった古市は、ここの教育以外にも活动の场を広げていった。1888(明治21)年、东京市区改正条例が公布されたが、その委员を委嘱され、东京都市计画、なかでも筑港、水道の事业に深く関わっていった。また、事业を进めるには、多くの中坚技术者も必要である。このため87年工手学校が设立されると、この教育に古市は积极的に関与し教坛にも立った。

さらに、1888(明治21)年12月から10カ月にわたり内务大臣山县有朋のヨーロッパ诸国视察に随行し、山县の知遇を得た。このことも関係したのであろうか、第1次山县内阁が89年12月に成立すると、翌90年6月内务省土木局长に就任し、工科大学学长は兼务となった。さらに、94年には土木技监となった。

この间、土木会规则と鉄道敷设法が公布された。この敷设法の制定について、鉄道を担当する鉄道庁がこの顷、内务省の配下にあったことが重要だろう。河川改修また道路改修は内务省土木局が担当していたが、鉄道部局もこの时期、同じ内务省の管辖に入ったのである。ここで、内陆输送をどのように进めていくのか内务省内で幅広く议论され、それをふまえて内陆输送は鉄道で进めるとの方针が确立されたと考えて间违いないだろう。このとき、土木局长の任にあったのが古市である。

さて、1896(明治29)年、国直辖による洪水防御工事(高水工事)を目的とする河川法が制定された。90年に帝国议会が开设されると、国库による堤防修筑など治水を求める请愿が全国から行われた。第1回帝国议会に寄せられた请愿数は142件に达し、地租軽减および地価修正の438件に次いで多く、全请愿数1,048件の1割以上であった。また、议员からは治水(洪水防御)工事の促进を求める建议がたびたび行われ、政府直辖による治水の要望が热心に展开されたのである。とくに淀川の改修は议会内への强い働きかけがあった。

淀川では、洪水防御を求める淀川改修运动が1885(明治18)年の大水害后から本格的に始まった。热心な请愿运动が进められ、91年には大阪府会で改修决议が行われ、翌92年には淀川治水対策同盟会が公的なものとして成立し、同盟会から请愿?建白が行われた。

1895(明治28)年、日清戦争が终结すると、さらに淀川改修の期待が高まった。しかし政府は、対ロシア戦に备える军备拡张が急务であり、治水は国家にとっても地方にとっても重大な事业に违いないが、时期到来まで待つほかないと强く拒絶した。それらが一転して96年度から淀川改修事业の着工を决めたのである。国直辖工事を行うには新たな法律が必要として、同年4月河川法を制定したが、帝国议会で论议されたのはわずか2週间であった。そして议会での答弁に立ったのが、土木技监兼土木局长であった古市である。

制定の背景として、対ロシア戦に备えて机械施工技术の确立があったと考えられる。同じ1896(明治29)年、鉄道作业局による中央本线笹子トンネルが、その翌年には大阪市により大阪筑港事业が着工された。これらの工事のためフランス、イギリス、ドイツなどから浚渫船、掘削机、机関车などの施工机械が购入され、机械力を本格的に駆使する大规模工事が展开されたのである。

冲野忠雄と河川改修

淀川改修计画は、现地の监督署署长であった冲野忠雄によって进められていた。その计画の核心は、上流琵琶湖からの流出を调整する南郷洗堰、大阪港筑造と一体となった大阪市内での放水路の筑造であった。

それまでの冲野の経歴をみると、1883(明治16)年内务省入省后、86年に「富士川改修计画意见书」を作成、また信浓川、北上川、庄川、阿贺野川の修筑事业に従事した。そして89年大阪土木监督署署长となって木曽川、淀川を担当することとなった。木曽川はオランダ人技师デ?レーケによって计画が策定され、その工事を进めていったのである。一方、淀川では、デ?レーケによる先行计画を参考としながらも、日本人技术者が中心となって策定した初めてのものである。

淀川の计画は、1894(明治27)年に「淀川高水防御工事计画意见书」として提出され、古市ほか9名よりなる技术官会议で审査され、若干の修正が命じられて本计画となった。工事は冲野の指导のもとに进められ1911(明治44)年度に竣工した。この工事とともに冲野は、大阪市から大阪筑港工事长を委嘱され、竣工まで尽力した。大阪筑港计画はデ?レーケによって计画されたが、古市、冲野など9名よりなる筑港调査委员会の审査をへて着工となった。冲野は、施工机械を本格的に导入する初めての大规模工事である淀川改修工事と大阪筑港工事を1日交代で、トップとして指导した。ここに、日本での机械施工力が确立された。なお、それに先立ち冲野は大阪市上水道敷设の工事长も委嘱され、竣工に导いている。

河川法の成立后、即座に国直辖により治水事业が全国的に展开されたのではない。1907(明治40)年までに着工された河川は、00年の利根川をはじめ07年の信浓川まで计7河川であった。信浓川では、古市が作成した修筑计画は全面的に见直され、大河津分水を中心とする计画となった。明治政府は、膨大な海陆军の临时拡张费が优先されるなど财政からの强い制约のもと、工事対象河川をきびしく绞って进めていったのである。

これらの河川に対し冲野は、1897(明治30)年土木监督署技监、1905(明治38)年には土木局工务课长兼务となり、全国の直辖河川改修の指导的役割を担った。帝国议会での直辖事业に対する技术的答弁は、ほとんど冲野が行った。

古市は、1898(明治31)年7月、土木技监兼土木局长と工科大学学长を辞任した。同年6月、大隈重信内阁が成立したことが契机となったとされているが、「事业を进める制度は制定した、あとは现场で実务経験の豊富な冲野に任せた」との思いがあったのだろう。古市と冲野は「君と僕」で呼び合う関係だった。さらには、古市は古市なりに官を去って新しく道を求めての転进だったろう。

だが、同年11月第2次山县内阁が成立すると、逓信次官として官に復帰し鉄道建设に関わっていった。この后、1903(明治36)年3月鉄道作业局长に就任、同年12月には京釜鉄道株式会社総裁として风云急な朝鲜半岛に渡りロシア戦に备えて鉄道建设に献身し、竣工させた。そして日露戦争后の06年には総督府鉄道管理局长に就任し、翌年6月までその任にあった。

松浦茂树(工学博士?建設産業史研究会代表)

1948年埼玉県生まれ。1973年东京大学工学系大学院修士课程修了。専门は国土史学。工学博士。建设省技官(1973年)东洋大学国际地域学部教授(1999年)などを务める。主な着书として『戦前の国土整备政策』『足尾鉱毒事件と渡良瀬川』『利根川近现代史』『迁都と国土経営―古代から近代にいたる国土史』など。

この記事か?掲載されている册子

狈辞.60「技术者」

日本の近代化はごく短期间で行われたとしばしば指摘されます。国土づくり(土木)では、それが极めて広域かつ多分野で同时に展开されました。明治政府はこの世界的な大事业を成し遂げるために技术者を养成。その技术者や门下生らが日本の発展に大きな役目を担いました。
今号は、60号の节目を记念し、国土近代化に重要な役割を果たした「技术者」に注目しました。海外で西洋技术を学んだ黎明期から日本の技术を输出するようになるまで、さまざまな时期における技术者が登场します。
时代を筑いたリーダーたちの轨跡を见つめ直すことが、建设、ひいては日本の未来を考える手がかりとなることでしょう。
(2020年発行)

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