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明治の新时代を象徴する社会インフラ整备として着工されたのが鉄道事业で、はやくも1872（明治5）年新桥～横浜间、74年には神戸～大阪间が开通した。技术指导をしたのは、イギリス人を中心としたお雇い外国人技师であった。だが鉄道建设には膨大な资金が必要である。このため政府は、当初はあまり费用もかけずに整备され、かつ大量输送に向く舟运を活用しようとし、国直辖により河川舟运を考虑した修筑事业が行われた。

この事业はオランダ人技师により指导され、低水路（通常时に水が流れている水路）の整备、つまり河身（かしん）改修と、山地からの土砂の流出を防ぐ砂防工事よりなる。1874（明治7）年に淀川、翌75年に利根川、つづいて76年には信浓川で始まり、84年の天竜川まで14河川で着工された。これらは全额国费で行われ、后年「低水工事」と称されたものである。

だが注目すべきことは、これら低水工事は舟运整备のみを目的としたものではなく、治水工事としても位置付けられていたことである。1884（明治17）年、内务卿山县有朋から太政大臣叁条実美宛に提出された「治水ノ义ニ付上申」では、河身改修、土砂防止がまず初めに行われる工事であって、これが终了すれば堤防修理も容易であると主张された。すなわち、河身改修、土砂流出防止、筑堤を一体的なものとしてとらえ、低水路を整备し洪水がスムーズに流れるようになったのち、堤防を整备するとの方针であったのである。

一方、鉄道をみると、神戸～大阪间の开通直后は、大阪～京都间の工事が细々と続けられていたにすぎなかった。この后、京都～大津间が1880（明治13）年、敦贺～大垣间が84年に竣工し、西日本では、大津～长浜间は琵琶湖舟运にたよったものの、大阪?敦贺?四日市（大垣から揖斐川（いびがわ）舟运）の重要拠点が连络した。

1882（明治15）年当时の鉄道官僚の考え方は、鉄道をまず敷设する地域として物产が豊富にあるにもかかわらず水运の便がないところ、水运の便はあるが物资が多量にあり水运では十分に运搬ができないところ、または海上输送が可能であるが、はるか远回りをしなくてはならないところを対象としている。水运の便とは、内陆部では河川舟运である。地域の输送にとって当时、河川舟运が大きな役割を果たしていたのである。

西南戦争后の1878（明治11）年、内务卿大久保利通が「一般殖产及华士族授产ノ仪ニ付伺」を提出し、东北地方の运输体系の整备を目的とした大プロジェクトを提案したが、これも舟运を中心にした内容であり、起业公债事业として78年度から87年度にかけて进められた。

だが、明治10年代后半になると鉄道事业は进捗していった。东海道线が着工され、新桥～神戸间が1889（明治22）年に开通した。また东日本では东京～高崎间が、81年に设立された民间会社である日本鉄道会社によって进められた。ただこの工事?保线また汽车运転?管理はすべて政府鉄道局に委託され、上野～前桥间が84年8月全线开通となった。つづいて翌85年3月、赤羽～品川间が开通し、新桥～横浜间の鉄道とつながった。また东北地方には、大宫～宇都宫间が同年7月に开通したのを手始めに、87年末までに仙台を経て塩釜まで开通した。さらに青森まで达したのが91年9月であった。

鉄道事业を先头に立って指导したのは、幕末にイギリスに留学した井上胜であった。1877（明治10）年には技术者养成机関として工技生养成所が设立され、中坚技术者の养成に努めた。

河川事业は、1886（明治19）年顷から新たな展开をみた。利根川?信浓川?木曽川?筑后川等で、新たな计画の下に河川事业が着工されたのである。この背景には、85年の全国的な大水害があった。この事业は、低水工事を国が行い、筑堤工事を府県の负担で行うものであった。たとえば木曽川では、86年に改修计画が策定され、木曽川?揖斐川?长良川の叁川分离をともなう大规模な改修事业に着工した。河身改修?砂防は国直辖により、筑堤は爱知県?叁重県?岐阜県により进められたのである。

また、全国各地で河川?运河による舟运事业が构想され、1884（明治17）年に宫城県下の贞山堀（ていざんぼり）运河が、つづいて90年には利根川と江戸川を结ぶ利根运河、京都と大津を结ぶ琵琶湖疏水が竣工した。

1892（明治25）年、鉄道敷设法が成立した。その内容として、ほぼ全国を张りめぐらす33の建设予定地が定められ、このうち紧急を要する9路线が第1期予定线とされ、12カ年で建设されることとなった。ここに、内陆输送は鉄道で进めていく方针が定められたのである。この制定以降、新たな内陆舟运开発は基本的に行われなくなった。この方针を确立してから河川行政は大きな転换をみ、新たな调査が开始された。

1890（明治23）年帝国议会が开设されると、国库による堤防修筑など、治水を求める请愿が全国から行われた。议员からは治水（洪水防御）工事の促进を求める建议がたびたび行われ、政府直辖による治水の要望がさかんに展开された。とくに淀川改修が地元により热心に推进され、议会内への强い働きかけもあった。淀川では、74年から始まった修筑事业が88年度には竣工し、新たな改修事业が求められていたのである。

この结果、1896（明治29）年度から政府直辖による治水事业が淀川?筑后川で着工されることとなった。河川事业は新しい段阶に入ったのである。それとともに河川管理、费用负担などを规定した制度として96年3月、66条からなる河川法が成立した。