「暑さ指数ウォッチャー?」を建筑現場に本格導入、労働环境以外にも対応します

热中症ゼロをめざし本格运用を开始、教育やスポーツの场での使用にも対応

プレスリリース

株式会社中国p站(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)は、作業現場内の複数箇所でWBGT(暑さ指数)(※1)を連続測定し、その情報を一元管理することができるシステム「暑さ指数ウォッチャー」の本格運用を開始します。今年度、大林組が施工中の約300ヵ所の建筑現場に導入するとともに、労働环境以外にも学校やスポーツ施設向けの各指針に対応する機能を付加し、外販を開始する予定です。

近年は、热中症への対策が社会全体の课题となっています。平成30年「职场における热中症による死伤灾害の発生状况」(※2)によると、职场での热中症による死亡者数は前年比で2倍になるなど、その対策は不可欠となっています。

このような状况の中、就労环境が日々刻々と変化する建设现场で働く作业员の热中症灾害を防ぐためには、复数の作业场の热环境をくまなく、かつ连続的に测定?把握し、その情报を基に迅速な対応をとることが非常に重要となります。

「暑さ指数ウォッチャー」は、日本工業規格(JIS B 7922)(※3)に基づきWBGTを高い精度で計測し、作業強度などの与条件に応じたWBGT基準値を自動設定するなど、優れた性能を有しています。

奥叠骋罢基準値选択画面(新机能)

また、计测データをリアルタイムでクラウドシステムに送信するため、作业环境の情报をいつでもどこでも确认することができます。施工管理者のみならず、作业员や作业员を取りまとめる职长など一人ひとりが、作业环境を认识し、适切な热中症対策を状况に応じて検讨することで、热中症の予防効果をより向上させ、热中症灾害の低减に一层の効果を発挥します。

システム构成イメージ図
管理画面イメージ

「暑さ指数ウォッチャー」が利用する奥叠骋罢基準値について、2018年度までは现场や工场で働く作业者を対象とした「作业者に関する指针」に基づく値のみ対応していました。しかし、热中症灾害は労働环境に限らず日常环境においても発生するリスクがあります。そのため、さまざまな环境に応じた対策を讲ずることができるように、学校での授业时や高齢者の在宅时などの日常生活を対象とした「日常生活に関する指针」、さらには竞技场や体育馆などの运动时を対象とした「运动に関する指针」(※4)に基づく2つの基準値も利用できる机能を追加しました。状况に応じて3种类の基準値から适切なものを选択することで「暑さ指数ウォッチャー」を学校やスポーツ施设など、労働环境以外でも使用できます。

2019年度、大林組では「暑さ指数ウォッチャー」の本格運用を開始することとし、日本全国で施工中のおよそ300ヵ所の建筑現場に導入するとともに、作業环境以外への「暑さ指数ウォッチャー」の普及についても推進し、熱中症災害の撲滅をめざします。

暑さ指数ウォッチャー外観(左:子机、右:亲机)
 
  • ※1 WBGT(Wet-Bulb Globe Temperature:湿球黒球温度(℃))
    热中症を予防することを目的として、人体と外気との热のやりとり(热収支)に着目し、人体の热収支に与える影响の大きい(1)湿度、(2)日射?辐射など周辺の热环境、(3)気温の3つを取り入れた指标。暑さ指数ウォッチャーは、电子式奥叠骋罢测定器であり「温湿度センサー」「黒球センサー」を用いて奥叠骋罢を计算している
  • ※2 平成30年「职场における热中症による死伤灾害の発生状况」
    労働基準局 安全卫生部 労働衛生課から確定値を公表(2019年5月17日付、厚生労働省ウェブサイト)
  • ※3 JIS B 7922「電子式湿球黒球温度(WBGT)指数計」
    市販されているWBGT測定器には黒球のないものが存在し、WBGT指数の構成要素である黒球温度を評価できないことから、2017年3月21日付でJIS B 7922「電子式湿球黒球温度(WBGT)指数計」が発行された。JIS B 7922は「黒球を有する、湿度センサー型の電子式WBGT測定器」を対象とし、湿度センサー、黒球温度センサー、気温センサーの精度が規定されている
    「WBGT指数による暑熱环境評価と、電子式WBGT測定器のJIS化について」から一部引用(独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全卫生総合研究所ウェブサイト)
  • ※4 作业者に関する指针、日常生活に関する指针、运动に関する指针
    作业者:奥叠骋罢(湿球黒球温度)指数に基づく作业者の热ストレスの评価(闯滨厂窜8504、1999)
    日常生活:日常生活における热中症予防指针痴别谤.3(日本生気象学会、2013)
    运动:热中症予防运动指针(日本体育协会(现日本スポーツ协会)、1994)
    (环境省ウェブサイト)

以上

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