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古来、日本人の暮らしは有形、无形の海の恵みとともにあった。しかし近年、日本人は鱼をあまり食べなくなり、地域ごとにとれる鱼は気候変动などの影响により変化し、渔获量も减少倾向にある。现代の私たちは、その多様な恵みを未来に継承していけるだろうか。

そこで私たち大林プロジェクトチームは、豊かな海と日本らしい多様な鱼食文化を守るため、"海の牧场"の创生に挑戦した。自然の中の広い牧场で动物たちをゆったり育てるように、自然の调整力を活かし、海を守り鱼を育む、未来の养殖?渔场のあり方の提案だ。

日本の渔业の现在地

海に囲まれている岛国、日本。その周辺は海流の影响によりさまざまな鱼が集まる世界でも有数の好渔场であり、鱼介类を使った豊かな食文化も生み出してきた。しかし、気候変动の影响などによる近海での渔获量の减少倾向や渔场?鱼种の変化に伴い、いま日本では、水产物の安定供给や水产业の健全な発展が课题となっている。

日本の渔业は、戦后、沿岸から冲合へ、冲合から远洋へと渔场を拡大することで発展し、渔业（养殖业を含む）の生产量は1984年にピークに达した。しかしその后、各国の排他的経済水域（贰贰窜）设定を起因とする海外渔场からの撤退、日本の渔业を支えていたマイワシの渔获量の减少、渔场环境の悪化などにより、1988年ごろから1995年ごろにかけて急速に生产量が减少することとなった。

一方、养殖业の生产量は、2020年には渔业生产量の约24％まで増加した。しかし世界では、近年、鱼食が増えた中国やインドネシア、ベトナムといったアジアの新兴国において养殖业の生产量が急速に伸び、渔业生产量のおよそ6割を占めるまでになっている。日本の养殖业は世界に比べて大きく出遅れている感は否めない。

水産庁『令和4年度 水産白書』によると、漁業就業者数は1961年の69.9万人から2021年には12.9万人に減少し、2033年には9.2万人にまで落ち込むと予測されている。長期にわたり50歳代以上が半数以上を占めるものの、2000年代半ばごろから一定数の若い新規就業者が加わる傾向が続いていることは明るい兆しといえる。

世界的に见ると渔业は成长产业であり、全世界の渔业生产はこの30年で2倍になった。国土の周辺に豊かな渔场を持つ日本は、もとより渔业のポテンシャルが高く、日本政府は现在、渔业の成长产业化に向けて、资源管理や滨罢化などの施策を推进している。适切に资源管理を行い、スマート技术などによって生产性向上を実现できれば、再び成长产业として注目されるようになるだろう。

豊かな渔场に囲まれた日本の食文化には鱼介类が密接に関わっており、日本人はそのおいしさを引き出す多くの料理を生み出し、亲しんできた。日本が世界有数の长寿国である理由の一つは、鱼を中心とした健康的な日本食にあるとも考えられている。近年は、世界的に日本食ブームが起き、日本流の鱼食文化の轮が世界に広がっている。

ところが、日本人の"鱼离れ"は止まらない倾向にある。农林水产省「食料需给表」によれば、食用鱼介类の1人1年当たりの消费量（供给纯食料）は、2001年度以降、急激な减少倾向にあり、2011年度には初めて肉类の消费量を下回った。

ちなみに世界では、1人1年当たりの消费量は1970年から2019年までの50年间で约2倍になり、特に中国では8.4倍、インドネシアでは约4倍に増加した。日本の消费量は依然として世界平均の2倍ではあるが、世界の主要国?地域の中で、唯一、消费量が减少した国となっている。

さらに、家庭でよく购入される生鲜鱼介类の种类も変化してきた。『水产白书』によると、1989年にはイカやエビのほかに、アジやサンマの购入量も多かったが、近年は切り身で売られることの多いサケ、マグロ、ブリの人気が高い。かつては地域ごとの生鲜鱼介类の消费の中心は、その地域でとれるものだったが、流通や冷蔵技术の発达、调理しやすい形态で购入できる鱼种の需要が高まったことなどにより、全国的にさまざまな鱼介类が消费されるようになった。

また、鱼介类を肉类と比较すると、健康に良いという期待やおいしさが强みとなっている一方、価格に割高感があること、调理の手间がかかることなどが弱みとなっている。家庭での消费量は减少しているが、この"鱼离れ"は、"鱼嫌い"を意味するものではないことを忘れてはならない。

渔业の活性化のためには"鱼离れ"をなくし、もっと鱼を食べてもらうきっかけとなるような効果的な情报発信も重要になってくるだろう。

国际连合食粮农业机関（贵础翱）の资源评価によると、世界では过剰渔获（海で繁殖し再生する以上の鱼の渔获）の割合が拡大倾向にある。また、沿岸域の开発と利用、陆域からの排水、気候変动に伴う海洋环境の変化など、海の生物多様性を损なう、渔业以外の要因も多く挙げられるようになっている。

そのようななか、世界人口は80亿人（2022年）から97亿人（2050年）に増えると推定され、それを支える食料、特に动物性タンパク质などの高栄养食材の不足が悬念されている。世界的な食料供给の不安定化が予想されるため、日本では食料自给率の向上が课题となり、水产业の振兴にも取り组んでいる。

2022年3月に阁议决定された新たな水产基本计画では、「持続性のある水产业の成长产业化と渔村の活性化の実现」に向けて、①海洋环境の変化も踏まえた水产资源管理の着実な実施、②増大するリスクも踏まえた水产业の成长产业化の実现、③地域を支える渔村の活性化の推进、の3つが柱となった。

このほか横断的に推进すべき施策として、滨颁罢などのスマート水产技术の活用やブルーカーボンに関する取り组みが挙げられ、2032年度に食用鱼介类で94％、鱼介类全体で76％、海藻类で72％という自给率目标も掲げられた。

日本近海の海水温は、この100年间で1.24℃上昇しており、渔场环境を取り巻く环境は大きく変化している。渔获量が减少倾向にある现在、水产业における养殖业や栽培渔业（※1）への期待は大きい。

※1　栽培渔业：卵から稚鱼?稚贝になるまでの自然界で育つのが难しい时期は人の手で育て、その后、自然の海に稚鱼を放流し、海を「育む渔场」として机能させ、成长したものをとる渔法

前记のように、海は高栄养食材である动物性タンパク质の生产の场としての役割を持つ。加えて近年は、浅海域におけるブルーカーボン生态系が持つ二酸化炭素吸収源としての役割も期待されている。ブルーカーボンとは、沿岸?海洋の生态系に取り込まれ、バイオマスやその下の土壌に蓄积される炭素のことである。つまり、海草や海藻が茂る藻场などが吸収源となり、二酸化炭素をブルーカーボンとして隔离?贮留する。そして、藻场が増えるとさまざまな生物の生息の场が増え、さらにそこにすむ生物を捕食する鱼などが集まってくる。このように、藻场は地球环境に寄与しつつ、生物多様性を减少から回復に転换する「ネイチャーポジティブ（自然再兴）」の実现の场としても期待されている。

急速に进んでいる生物多様性の损失は、気候変动と并び、また関连して、人类の生存を胁かす深刻な危机として広く认识されている。

2021年、骋7サミットでは、2030年までに生物多様性の损失を食い止め、陆と海の30％以上を健全な生态系として効果的に保全しようという国际目标30产测30（サーティ?バイ?サーティ）を制定。翌2022年には、国连生物多様性条约第15回缔约国会议（颁翱笔15）で「昆明?モントリオール生物多様性枠组」が採択されてネイチャーポジティブの方向性が明示され、2050年「自然と共生する世界」に向けた国际的な取り组みを加速させた。

养殖に期待がかかる一方、养殖が増えることによる弊害もある。海が过栄养（过度な富栄养化）となり、悪臭や赤潮の発生など、人间の生活や生物の生息环境に悪影响が出る悬念だ。そのため日本では环境悪化に配虑してきたが、水质がきれいになり过ぎたことにより、栄养要求性の高いノリやワカメの生育や、アサリなどの二枚贝の成长のための栄养塩が不足しているという指摘もなされている。

このようななか、过度な栄养放出は避け海を汚さない、环境负荷の少ない持続可能な养殖方法が求められるようになっている。その一つの形として、鱼の残饵や养殖から排出される栄养塩を有効に活用し、食物连锁の异なる栄养レベルの生物を组み合わせ、バランスのとれたシステムを构筑する「多栄养段阶养殖（滨惭罢础）」が期待されている。