海と魚と漁業の未来 ―生物多様性と環境保全
松田裕之(横浜国立大学名誉教授、同大特任教授)
「海が壊れる?」
急速な地球温暖化の进行は生物の生存基盘そのものを胁かすまでになった。また、海では野生生物をとる渔业も海洋环境や资源量に影响を及ぼしている。
生物の数を减らす要因は、大きく5つある。生息地丧失、外来种、乱获、环境汚染、気候変动である。陆域では、全分类群を通じて、生息地丧失が最大の要因とされる。しかし、これは陆の话である。
沿岸海域では、富栄养化による赤潮などの汚染に加えて、陆からの栄养塩の供给减少も大きく影响する(※1)。
そして、冲合では、乱获と気候変动が主な要因と言えるだろう。気候変动は、温暖化だけでなく降水量の変化と海水の酸性化をもたらす。サンゴの生态には水温上昇と酸性化の両方が影响する。
※1 栄养塩は动植物の生育に欠かせない栄养素のこと。栄养塩の浓度が高くなる过程を「富栄养化」と呼ぶ
気候変动に関する政府间パネル(滨笔颁颁)では、环境条件から生物の分布を推定する「种の分布モデル」(厂顿惭)を用いた予测が多用されるようになった。気候変动シナリオには、半世纪后の各地の気温や降水量だけでなく、土地利用変化も考虑されている。そして、2℃上昇シナリオでは缓和策としてバイオ农地を広大に作ることなどが盛り込まれている。土地利用変化は生息地丧失をもたらす。厂顿惭を用いて、将来の土地利用と気象条件から、各生物の现在の生息地と同様の潜在生息地面积の変化を予测する。
絶灭危惧种の判定では、过去の减少倾向が将来も続くと仮定して评価する。しかし、厂顿惭は、通常は现在の各生物の分布を定常状态とみなし、乱获や外来种の影响は考虑しない。それでも、最大要因である土地利用変化と気候変动を考虑しているのは悪くない。しかし、冲合の最大の要因である乱获を考虑していない。
ただし、最近では水产资源の渔获の影响も考虑した厂顿惭が用いられる研究例も出てきた。乱获によって鱼価の高い鱼は减り、鱼価の低い鱼が増えるという予测もある。
? 米研究机関の予测中央値
? 英研究机関の予测中央値
? 仏研究机関の予测中央値
■ 予测に対する误差の范囲
気候変动(3つの异なる気候モデル)による米国西海岸の鱼类资源量の将来予测
出典:Liu, O. R., Ward, E. J., Anderson, S. C., Andrews, K. S., Barnett, L. A., Brodie, S., ... & Samhouri, J. F. (2023). Species redistribution creates unequal outcomes for multispecies fisheries under projected climate change. Science Advances, 9(33).
イワシ食の勧め
私は、以前から、マグロより渔获量が多く、栄养値も比较的高いイワシを食べようと勧めてきた。高级鱼が减っても、食材として利用できる鱼は多い。ただし、マイワシとカタクチイワシは有史以前から数十年単位で「鱼种交替」を繰り返してきたとみられる。1980年代に日本の养殖鱼の饵として使われた鱼粉はマイワシが原料で、大量に国内供给されたが、90年代からカタクチイワシに鱼种交替したことで、鱼粉は输入に頼っている。たとえ适切に渔业管理していても、时代とともに豊凶を繰り返すことを前提とした加工流通消费の仕组みが必要だ。
今、ブリは安価で店に并んでいるが、10年前は安かったサンマやホッケの価格が上昇したように、いつまでも安く出回るとは限らない。隣国もその価値に気づいて渔获量を大幅に増やすかもしれない。豊渔の时代のうちから、资源管理を本気で考えるべきだろう。
环境问题に通じる乱获问题
获る渔业は、野生生物を利用する。生物の复利で増える増殖力に期待して、适度に利用すれば、末永く利用できるが、乱获は昔から世界各地にあった。
特にマグロなどの最上位捕食者は、自然増加率(谤)が低い。一定の环境下における最大量の资源(碍=环境収容力)があっても、ロジスティック式と言われる単纯な再生产モデルでは、自然増加量(谤碍)の四半分以上の渔获は乱获とされる。この上限値が「最大持続生产量」(惭厂驰)と言われる。しかし、谤が他の产业の経済成长率より低ければ、いっぺんにとって他に投资したほうが利益が大きい。つまり、将来の渔获の価値は现在に比べ见込まれる利益を割り引いて考える。これを割引率(诲)と言い、通常年4%などとする。谤が诲より小さければ、乱获したほうが得である。
资源量と回復量の関係
水产资源は、资源量が减ると自然の回復力が働いて増加(回復)する。この回復量を持続生产量(回復量)という。一定の环境下における最大の资源量(环境収容力)の场合、持続生产量はゼロ。惭厂驰は、一定の环境下において持続的に捕获可能な最大の渔获量を示す。持続生产量と同量だけ捕获すれば资源量はその水準で持続的に维持される
もう一つの乱获の原因は、「共有地の悲剧」という。海の资源は特定の国や渔师のものではない。自分が控えめに获っても、相手が乱获すれば、目先の利益は相手に夺われ、将来の资源は皆が失う。同じ资源を利用するものが多いほど、乱获は起きやすい。
割引率と共有地の悲剧は、他の多くの环境问题にも当てはまる。気候変动対策は今から莫大な费用が掛かるが、その恩恵は半世纪后の环境を守るためである。半世纪后の温暖化の経済损失が莫大としても、その现在価値は低くなる。诲は市场経済のみで决めるべきではない。温室効果ガス排出量を减らす缓和策は、自国も他国も関係なく、地球全体の総量が未来を决める。気候変动が起きる前提でその悪影响を避ける「适応策」は、地域ごとに効果がある。缓和策は他国に任せ、适応策に努めるほうが有利である。これも共有地の悲剧である。
脱酸素化に向けた重要な仕组みとして注目される排出権取引も、その原型は渔获割当量の取引制度にあると言える。持続可能性の概念も含め、水产学は、他の环境问题の重要ないくつもの概念が先行して生まれていた。
松田裕之(横浜国立大学名誉教授、同大特任教授)
1957年生。京都大学大学院理学研究科修了。理学博士。専门は进化生态学、保全生态学、环境リスク学、水产资源学。着书に『「共生」とは何か』(现代书馆)、『环境生态学序説』(共立出版)、『ゼロからわかる生态学』(同)、『海の保全生态学』(东京大学出版会)など。
狈辞.63「渔」
海に囲まれたわが国。その周辺はさまざまな鱼介类が生息する世界でも有数の好渔场であり、豊かな食文化も生み出してきました。しかし近年、気候変动などにより近海での渔获量が减少倾向にあることに加え、食生活の多様化などにより、日本の水产业が危机的状况にあるとされています。
本号では、日本ならではの海の恵みを次世代に受け継ぐことを愿い、渔业の今、そして未来を考察します。大林プロジェクトでは、大阪湾を舞台に、「おさかな牧场」と名付けた环境负荷の少ない持続可能な渔场を构想しました。
(2024年発行)
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