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今、我々が必要としている世界认识は、大哲学者デカルトの「方法序説」に説かれた认识「もはや我々は自然と人间の関係にとらわれる事は无く、自然か人间かである...」を打ち破るところにある。とりわけ「自然は无限の存在であり、人畜以外のエネルギーによる机械を介して、最大?最速化する方法の発见こそが科学技术の目标」という时代遅れの认识の修正にある。

确かに产业革命以来、そうした科学技术の目标像が顕在化させた文明社会は、我々をさまざまな苦役から解放し、便利で快适な暮らしを生む基盘となった。しかしその反面、科学技术信仰の文明社会は、本来あるべきエネルギーと物质が自立的に再生循环する仕组み、つまり生态系システムを狂わせ「环境容量の限界（ティッピング?ポイント）」に、我々を急速に近づけつつある。それ故に产业革命の発想「人类は永远に右肩上がりの経済成长を目指す存在であり、その手立てとして科学技术が贡献する」という発想を捨てねばならない。

持続的未来を担保するために、产业革命の呪缚を乗り越えた「环境革命」を起こす时期に来ていると言えよう。その环境革命が必然であることを証明するように、1992年にリオデジャネイロで「环境と开発に関する国际连合会议（リオサミット）」が开催された。そこで採択された持続性への二大课题である「気候変动枠组条约」と「生物多様性条约」のいずれもが、森林と密接な関係があることを忘れるわけにはいかない。

もはや、より多くのモノを消费することが豊かさであるとする认识は时代遅れとさえいえよう。豊かさをただ追い求めることで、人类の永続的未来と今に生きる人々の幸福感は得られない。さながら蜃気楼を追いかけるさまに似ているが、追い求めるタイプの豊かさの限界はさほど远くない。しかし现実を眺めれば、相対的豊かさの比较感の中で、人々は格差を感じ、不幸を感得しているばかりか、それがテロリズムの大きな动机にさえなっている。

もし叡智を巡らせば、江戸时代后期に多くの访日外国人が絶賛したように、「経済を基準にすれば贫乏であるかも知れぬ阶层の人々の中に、一人として心贫しき人が存在しない」との评のとおり、心の中の豊かさをいかに深めるのかが最大の课题であろう。

いわゆる「吾唯知足（われただたるをしる）」。无理无駄の少ないライフスタイルを确立することである。先进国ではすでにこうした新たな社会システムが胎动しつつある。それがいわゆる「シェアリングエコノミー」である。

政治もまた、产业国家论に立脚した国家像から、人々のより良い生活権を保証することにこそ国家の価値がある、という思想に进化しようとしている。良质な环境があってこそ个人の幸福の条件が担保されるばかりでなく、人类である以上、その基盘を等しく未来のために保全することこそが伦理の絶対的条件であろう。そのことが2015年に国连で採択された厂顿骋蝉（持続可能な开発目标）にも明确に表现されている。

「リオサミット」からさらに20有余年。「気候変动枠组条约」と「生物多様性条约」の双方の颁翱笔（条约缔约国会议）において、未来への危机感と国益を天秤に掛けつつ议论が重ねられてきた。途上国と先进国の対立に起因して现実的な成果を得られぬままに推移してきたが、今「気候変动枠组条约」では「パリ协定」、「生物多様性条约」では2050年を目标年とした「爱知目标」、そして2011年から2020年まで国际社会が协力して生态系保全に取り组む「国连生物多様性の10年决议」という成果が得られることとなった。地球の陆域面积の30%の森林を、林产物の生产空间として捉えるだけではなく、自然资本财の中核とすべきであるという考え方に総意を得られる状况が生まれつつある。